太陽光、風力などの自然エネルギーを利用して発電する
新エネルギーに関係した取り組みに
今まで以上の活発な動きが起こっています。
３・11の大震災と、それに伴う原発事故の後遺症が
いまだ癒えない中、
枯渇する恐れがなく、発電時にCO2排出量がない
クリーンなエネルギー開発は、
経済効率をクリアできれば、
低迷する世界経済にとっても
希望の持てる成長産業になりうるはずです。
しかし、安定した電源として新エネルギーを
活用するにはいまだいろいろな課題があり、
国や電気事業者は研究開発を進めるととともに、
新エネルギーの利用推進のための
さまざまな対策を講じて
積極的に導入を図る努力をしています。
本年度導入（６月に決定予定）される
再生可能エネルギーに対する全量買い取り制度についても
すでに多種多様な企業・自治体などが
出力１０００kW以上のメガソーラー発電所の
計画を進めており、
地価の問題が最大のネックとなる当発電開発には
房総半島地域もターゲットとされています。
又日照時間など、太陽光発電には適さない地域でも
風力や、小規模水力などさまざまな
再生可能エネルギー源に関する動きが
活発化しており、今後の展開がたのしみです。
